ためさんの投資ブログ

※現在新ブログに移行中です(https://tamesan-investment.blogspot.com/)。低収入の30代前半非正規が少額資金からの体験に基づく投資情報を発信します。

日本はAI大国になれる

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数ヶ月前に落合陽一氏の「日本再興戦略」という本を読みました。

 

何となく読んだのですが結構面白くて、未だに内容を思い出したりします。


印象に残っている内容の1つに、日本はAI、IoTの大国に成れるというものが在ります。


今回の記事は、その日本はAI大国になれるという事について、「日本再興戦略」のテーマを元に自分の考えを付け加えて書きたいと思います。

 

日本がAI大国になれる理由


人口減少

 

AI化というのは、人間の仕事をロボットに任せるという事です。つまり、これから人口減少が予想されている日本にとってAI化は好都合です。

 

 

アメリカは労働賃金が上がっているという統計もあり、働き手が少ない様にも見えAI化に適しているのかもしれません。

 

しかし、トランプ大統領はメキシコとの国境に壁を作ると公約し、自国の労働者を守ろうとするほど仕事がない状態の印象もあります。

 

移民労働者に対してナイーブな状況で、ロボットに仕事を明け渡す事が歓迎されづらい気がします。

 

そもそもアメリカは、今後何十年も移民により人口が増え続けることが予想されています。

 

 

 

もう一つの経済大国である、中国はどうでしょうか。

 

中国の人口は2025年頃から緩やかに減る事が予想されていますが、日本ほど急激に減るわけではありません。

 

共産党がやろうと思えば一気にやることができるのが中国の強みです。

 

しかし、都市部と地方では先進国と発展途上国並みの差があるので、AI化がスムーズにできるのは北京や上海などの一部の都市に限られると思います。

 

もっとも、その一部の地域だけでも日本の人口より多いくらいですが。

 

 


急成長中のインドはどうでしょうか?


インドは今後も人口が増加し続け、2030年頃に中国を追い抜くと言われています。

 

インドの場合、AI化にカースト制度がどのように影響するのか注目しています。

 

インドにITが広まった理由として、ITという職業がカースト制度になかったため、身分の低い人でもITの職に就けたという事があります。

 

AIに明け渡す仕事が、カースト制度のどの階級の仕事になるのでしょうか。

 

あとは中国と同じで、AI化が広まるとしてもその土壌のある一部の都市に限られると思います。

 

 

 


何となく、勘ですけどAI化が今後スムーズに行きそうな国と、そうではない国が区別できます。

 

 

エストニアはIT先進国ですし、ヨーロッパはAI化もスムーズに行きそうです。人口も増加しているわけではありません。

 


アジアでは、小国でインフラの整っているシンガポールや、人口の急激な減少が予想され、インフラが整っている日本でAI化がスムーズに行きそうです。

 

 

5G

自動運転、ドローン、機械の遠隔操作や大容量の映像(8K)伝達といった技術には5Gが不可欠になります。

 

日本は2020年の東京オリンピックに向けて、5G を全国で実用化させるとしています。

 

落合氏によると、4Gでも一つの国全体で均一に使える国は少ないそうです。

 

日本人はそのくらい、平等にサービスが行われないと気がすまない性格です。

 

5Gという大容量の通信回線を全国で使えるようになるという事が、日本がAI、IoT大国になれるという理由1つです。

 

シンガポールなどの小国であれば国全体で変わることができると思いますが、日本くらいの大きさで国全体で変わることができる国はほとんどないと思います。

 

 

AI、IoT、自動運転などの関連銘柄に注目

 

今回の記事は未来の予想のため、確実性のない浮いた話になってしまいました。

 

しかし、まだ確実性がないからこそ、関連銘柄に投資妙味があります。

 

確実に利益が上がるとわかった時点では、その銘柄はすでに割高になっていますからね。今現在で有望な銘柄はすでに高PERですけども…。

 

AIやIoT、自動運転が日本全土で普及すると想定して、まだ見落とされている銘柄はありそうな気がします。

 

これらの関連銘柄には注目です。

 

 

 

 

 落合陽一氏は作中で「ポートフォリオ」、「ポジション」などの投資用語を頻繁に使うので、もしやと思ったらやはり小学生から投資をしているとのこと。(早すぎです)

落合氏自身が投資家であるため、投資家目線で読んでも先見性があり面白い本でした。

日本再興戦略 (NewsPicks Book)

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